キャッチボールも出来ないの！？

キャッチボール禁止の公園があるなんて・・・

このニュースを見るまで知りませんでした (>_<)

禁止理由に

「公園利用者の安全確保」だって・・・

なんか、さびし～！！ですね

もちろん、親子のスキンシップが

キャッチボールだけではありません！

『居場所をください』　～傷だらけの子どもたち～
愛と涙の密着1000日

ＴＶのドキュメント番組ではありませんが

世のお父さん達・・・・

もっともっと、子供の体に触れましょうよ・・・

えっ、変な意味ではありません！

スキンシップです (^ ^ゞ

我が家は、スポーツ以外に・・・

親子５人で「川の字×２」で寝てますよ (>_<)

これも一種のスキンシップですよね (^ ^ゞ

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キャッチボール：公園禁止、増えているが　規制緩和の動きも－－昭和公園、一部解禁
　キャッチボールは、一体どこでしたらいいのだろうか？　「流れ球が人に当たるから危ない」。そんな理由から都市部では禁止している公園や学校のグラウンドが増えている。グラブとボールを手にキャッチボールの出来る場所を探して回っている子どもたちも多い。だが、“規制緩和”の動きも出てきたようだ。【板垣博之】

　◆軟らかいボールで

　◇親子の会話も弾みそう

　キャッチボールを楽しむ子どもや親子の姿が見られるようになったのが国営昭和記念公園（東京都立川市、昭島市）。「かつては記念公園のどこでもキャッチボールができたが、何かあったら管理者の責任が問われかねない」（昭和管理センター）といった理由で、ソフトボールができる広場以外では禁止していた。しかし、９月１０日からは条件付きで、「ゆめひろば」でのキャッチボールが解禁された。

　条件は、公園内の売店でも販売されているキャッチボール専用に開発された軟らかい「ゆうボール」の使用だ。昭和管理センターは「近くに人がいる時はやらない、込んできたらやめるといったマナーが向上し、今後トラブルがなければ、キャッチボールのできる場所を増やしたい」と話す。

　◆選手会も応援

　◇安全な専用球を開発

　「ゆめひろば」でキャッチボールが出来るようになったきっかけを作ったのは、日本プロ野球選手会と日本公園緑地協会の取り組みだった。

　同選手会はキャッチボールをしたことがない子どもたちが増え、野球人気の低迷につながるのではないかと危惧（きぐ）。そこで、「ボールが危ないというなら、安全なボールを作ろう」とゆうボールの開発に取り組み、今年５月から販売をはじめた。開発にあたっては、硬球の感触を残しながら軟らかいボールにするため、西武の松坂大輔投手らの協力を得た。

　一方、同緑地協会は、公園でキャッチボールができるようにしようと、昨年からモデル事業をスタート。これまで、昭和記念公園をはじめ全国の１３の公園が補助金を支給された。

　子どものころ、父親とのキャッチボールが一番の楽しみだったという選手会の宮本慎也会長（ヤクルト）は「キャッチボールは相手のことを考えて投げる必要があり、相手を思いやる気持ちが生まれる」と言い、「親子で楽しめば、『学校の成績はどうだったんだ』など会話が弾む。５０、６０代のお父さんが昔を懐かしんでキャッチボールをするのもいいし、女性どうしでもいい。キャッチボールが楽しめる場所を多く作りたい」と話す。

　◆校庭でも禁止

　日本公園緑地協会が０４年、全国の政令市と東京２３区を対象にアンケート調査（回答３１市区）したところ、市営、区営の公園のうち５２％がキャッチボールを全面禁止していた。禁止理由について、「公園利用者の安全確保」（１５件）、「近所からの苦情、（公園が）住宅と隣接など近隣住民に配慮」（９件）が目立った。

　公立小学校も、児童の安全や、学校側の管理責任を理由に、放課後、児童に校庭使用を認めている小学校でも、キャッチボールを禁止しているケースが増えている。

　一方、東京都港区議会は、同区私立幼稚園ＰＴＡ連合会が求めた「子供たちが自由発想で動き回れる広場が必要」との請願を採択し、これを機に９８年、区営公園でのボール遊びの制限をなくした。公園に掲げられている看板も「他人に迷惑をかけないように遊びましょう」に替えた。大きなトラブルや事故は起きていないという。

　◇プロ野球選手とキャッチボール－－来月３日ファン感謝祭

　日本プロ野球選手会は、選手とのキャッチボールやトークを楽しむことができるファン感謝祭を１２月３日午後２時から、品川プリンスホテル（東京都港区）で開催する。宮本会長のほか、阪神の赤星憲広選手、日本ハムの森本稀哲選手ら現役２４人が参加。無料だが、招待券が必要。希望者は同選手会「ＬＯＶＥ　ＢＡＳＥＢＡＬＬサイト」（http://www.lovebaseball.jp/）へ。締め切りは１５日。応募者多数の場合は抽選。

毎日新聞　2006年11月10日